1653 ●田舎暮らしの問題点と開戦前の話
内 海 新 聞…★(2021/6/23 No.1653)
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社会●田舎暮らしの問題点と開戦前の話
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■元皇族からのメール
僕は東京の物件の整理関係で不動産屋と親しいのでなんでも話せる間柄で、情報ももらえます。
それで、田舎暮らしに関する話もつきます。
テレビで「ジャーニーズのTOKIOのDASH村」「ぼつんと一軒家」「金スマの一人農業」などで田舎暮らしなら俺でもできるぞというアホな男性が多いらしい。
最近、田舎物件が好調らしいけど、うまくいってるのはほんの一握りのようです。
武田さんがブログで警告してるように、都会の当たり前を田舎でごり押ししてトラブルを起こし、田舎の人たちに嫌われて生活しづらくなったり、田舎の掟はどこでも存在してるのをそんな破壊してしまえというアホな都会人がいて、いろんなトラブルが多いそうです。
武田さん、下記の内容を理解したうえで、田舎の物件を買う覚悟をしておけと言いたくなるほど、無知な人が多い。
＜田舎暮らしの極意の一部＞
生活にお金が本当にかからないと誤解してる（田舎も都会も同じ）
現実は、田舎ほど食えない。
もともと田舎に住んでいる人は、先祖から受け継いでいる土地や家、機材などがあるから支出は少なくてもすむ。
都会で経済的に安定していない人は、田舎へ来ても生活は苦しい。
田舎暮らしを始めたら、都会時代より生活レベルは落ちる覚悟がいる。
田舎の人は優しいが（表向きだけ）
実に、ギブアンドテイクの関係が当たり前。
人口密度は低くても人付き合いの濃度は高い。
人付き合いを拒否して田舎暮らしはできない。
他人と関わらず暮らしたければ、都会に住むか、物件が高い別荘地のようなところへ行け。
昔から農林業は、共同作業が多く、みんな助け合ってきた。
相互扶助意識が高い。
このことを理解しないと田舎暮らしに失敗する。
田舎は隣近所「持ちつ持たれつ」の社会であることを認識しておくべきである。
交通事情が悪い（車があれば都会と同じ便利さがある）
都会のように公共交通が整備されていない。
車は生活必需品。
車がなければ生活できないことを認識しておくこと。
※ 田舎暮らしはしたいが、勝手気ままに生活したい人は、別荘地やリゾート地など、地域との接点の少ないところを選択する方がよい。
※ 田舎暮らしとは、その地域に根付き地域に溶け込み地域の原動力となることを意味する。
田舎あちこち、都会人と昔からの田舎人のトラブルが絶えないらしい。
まあ、田舎物件が好調だが、また都会人が田舎を出たいとなるので、買った値より低い値で売らざるを得なくなる。
田舎物件で高く売れるはずがない。
アホな人ほど、つまらん。
説明しても疲れるので、僕は虫オンしています。
僕は大学時代徳島県の田舎を大学４年間見てきたので、ある程度わかります。
田舎の人の意見がよほど強いです。
まあ、アホな都会人ほどかっこうつけて、田舎の物件を買って、YouTubeしたがるかもしれないが、うまくいくはずがない。
例えば、田舎の家に隣の人が勝手に自分の家に上がってきて、自分の家の冷蔵庫の中を吟味、勝手に持っていくそういった現実を都会人は理解不可能、都会の当たり前をごり押しして喧嘩するだろうね。
特に沖縄県は濃すぎる。
奄美大島なんか、暴力団の実家なので組長がにらみを利かしてる田舎なんで、奄美大島は組長の実家との関係性が濃い自治会だということ。奄美大島の警察もやくざの実家と関わりは深いはず。
世間知らずの馬鹿に話してもわからない人が多いので、僕は虫オンです。
ところで、世界情勢や軍事情報がなかなか出てこなくなったので静観中。
ガチ戦争前夜は情報は統制されますし、秘密が増えるのが常なので、軍事ニュースがないからといって平和だぞというノウ天気なアホに説明は無駄です。
武田さん、よく考えたら、昭和16年12月8日、日本ではどういう暮らしだったのか？
ごく普通の暮らしで、仕事をしたり、生活をしていたところで、突然、新聞の号外で、旧日本軍が真珠湾攻撃でアメリカをやっつけたぞ。あの連合艦隊だ。万歳といった具合だったそうです。
だから、それまで秘密だったため、みんなびっくりしたはず。
戦争はいつ起きるかわからないはず。
まあ、公安調査庁がすべての左派左翼・パヨクを監視対象とすると発表したので、その前兆（戦争前夜）だと僕は思っています。
大東亜戦争前に確かに、治安維持法関係で、特高が日本あちこち活動し始めたと記憶しています。
もちろん、反戦、ロシア・支那に協力した人は投獄されましたし。
こんな当たり前、世界どこでも同じ。
話はそれたが、僕も今後どうなるか、情報収集もしていますが、
武田さんが解説してるように太陽活動が低くなったので、準氷河期が来ます。
地球温暖化は嘘で、左派左翼パヨク（欧州のリベラル左派）のプロバガンダです。
ＷＨＯのテドロス＝アダノムは支那擁護してる背景は、エチオピアが1987年まで社会主義エチオピアだった関係で、共産主義思想を強くもっている。
共産主義の支那に媚びを売る。
左派左翼の米民主党や欧州のリベラル左派などの言いなりになることも多い。
国連は左派左翼の巣窟。
第２次世界大戦当時アメリカは米民主党政権だったため、左派左翼の米民主党の考えに則った国連が出来上がった訳で。
トランプが国連を脱退すると発言したのは記憶に新しいはず。
僕も武田さんみたいに、世間から煙たがられていますが、武田さんだけでなく、僕の発言を世界の首脳（王室や政府首脳陣）がみていると聞いており、僕も笑っています。
アッチソンラインを引けと強く言う俺ｗ
韓国が英米・欧州列強から嫌われ、外交断絶するかもしれない線まで来ているので、日本の今後もどうなるか、僕もわかりません。
トランプと（故）金正恩の米朝首脳会談が行われた2018年6月12日の後の世界には、簡単に言うと三つの特徴があります。
一つはトランプ米大統領が1953年体制の風化を加速させてしまったこと。
二つめはこのままいけば、北朝鮮で不可逆的に起きるのは、非核化ではなく核武装化であるということ。
三つめは、米国が問題を解決するのに軍事的なオプションはなくなったということです。
2017年まではありえたオプションでしたが、それができなくなってしまいました。
となるとこれはおそらく、何十年に１度、もしかすると、50年か100年に1度の東アジアにおける戦略環境の一大変化ということです」
武田さんが発した 「恐れていた事態が起きますね。現代戦はこちらが最初です。
一発で石器時代に戻る…「北朝鮮、米国も防げないＥＭＰ爆弾完成」(中央日報日本語版)
https://news.yahoo.co.jp/articles/277131668376000bee58b3737a74e38543736dba 」の北朝鮮EMP爆弾完成は世界の軍事関係者らの衝撃だったはず。
そのため、米軍は戦争の準備、議会で議論、
そして、ロシアのプーチンは戦争になったら支那と同盟を結ぶ気がないと同盟を拒否。
プーチンの支那との同盟拒否は支那政府にとっては大きな痛手なので、その影響で支那政府、八大元老（1980年代から1990年代にかけて強い権力をふるった支那共産党の長老集団）が喧嘩してると思う。
■私の回答
旧日本軍の兵士などで、ロシア、中国、北朝鮮に「接収」されて反米のためなら協力するという……たぶんそういう考えで各国軍に協力した人間はいるようです。
北朝鮮にも、左翼の連合赤軍の活動家がよど号で行って住んでますし、当時は赤い国は「理想国家」としてわざわざ勘違いして移住・移民した人もいますので
それらが、当時はひ弱だった各国軍を軍事顧問として指導したことの影響はあると思います。
ベトナム戦争でも、現地通信傍受をしていた人が「なんか、解放前線の通信には日本語が使われていて、多分、旧日本軍の連中が支援しているようだ」と言っていました。
今回のＥＭＰは殺傷ではないので、気軽に使われると思われます。
困るのは、あれ、一発やられると地上の家電から自動車など（ＩＴで動くものが多いので）全部使い物にならなくなります。
高度な医療機器もパーですし、透析患者や心肺装置も使えなくなる。
新機種に買い替えないと使えない。
そこが怖いんです。
Ｆ35など、ＩＴに頼った戦闘機はそのまま墜落する可能性がある。
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■内海宣言(19980415)
第一条
すべての科学者や技術者はいかなる強制があろうとも一切の軍事技術へ協力しない。現在携わっている科学者、技術者はただちに拒否せよ。これに背くのであれば人間の生存を否定するのであり、ただちに科学者および技術者としての呼称および名誉を社会に対して返上しなければならない。すでに関わった者は軍事のための技術と知識と結果を即刻廃棄せよ。
第二条
すべての政治家は平和を解決する手段に先制攻撃として軍事力を行使しない。もし戦争をする場合は自分から先に前線に出ること。
第三条
資産を軍事技術開発、販売によって得た者は保有するすべての資産を国際連合または戦争によって被害を受けた人たちに分け与えること。そして一生涯を戦死者に謝罪するためにひとつひとつ墓参すること。
第四条
兵器を製造しているもの、兵役につくものは即刻作業をやめ命令を拒否し逃亡せよ。
第五条
全世界の国民は手を取り合って武装を解除するために行動すること。徴兵を拒否し逃亡せよ。
第六条
全世界の国民はこの宣言を人類の存在する限り語り継ぎ心の中で守ること。戦争肯定者や推進者による弾圧、謀略、脅迫にも抵抗と逃亡によって応じないこと。
第七条
宇宙と地球は誰のものでもなく宇宙と地球であることを認識すること。
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1652 ●米中戦争へ
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国際●米中戦争へ
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■元皇族からのメール
武田さん、おはようございます。
ヤフーニュースや日本のメディアマスコミ、各新聞などは報道内容のレベルが低いし、くだらん記事ばかり。
米中戦争になるかもしれないと言う軍事専門家（元軍人）が書いた本が衝撃的。
2034年、台湾をめぐり「米中戦争」勃発か 元NATO軍トップが語る「第三次世界大戦」の現実味
6/8(火) 11:30
2034年というと、あと13年後か。
それまでに米政府と米軍は軍備増強の米議会での可決を急いでいます。
その例を言います。（すべてを貼るなり、コメントするなりはできないが、本当はもっとたくさんの英文記事があると思います）
僕が言いたいことは、以前と違う雰囲気です。
つまり、米軍は米中戦争に向けて、水面下で動きが加速しているということ。
日本の軍事専門家は素人で、あやふや。アホや。
テレビのコメンターって、現実をしらんやつばかり。
下記の英文内容は、FY22の審議で議会は国防総省が要求したPDIに大きく手を加えると見られる。
FY22を退役する予定を変更したのは、おそらく米中戦争で捨てるより使えるものは使っていく方針だろう。本来平和な時は古いものは廃棄するけどね。
The Pentagon’s PDI request reflects a deliberate choice to ignore the bipartisan and bicameral intent of Congress. That’s why the top Republicans on the House and Senate Armed Services committees blasted the Pentagon in a statement that said it had “entirely missed the point” of PDI.
Congress established PDI to improve budget transparency and oversight. The Pentagon’s PDI request does the opposite by omitting investments that would fit well within PDI, while including those with tenuous connection to the purposes set out by Congress in legislation.
The budget request includes more than $1 billion in infrastructure investments in Guam, Japan and Australia. None of that was included in PDI. Likewise, the Pentagon excluded Indo-Pacific security assistance funds, leaving a pitiful $500,000 for “strengthening alliances and partnerships” in the initiative. Meanwhile, nearly all proposed funds for PDI went to procurement or R&D programs that Congress made clear were not the focus of the initiative.
Congress established PDI to better match the Pentagon’s investments in platforms with the joint and enabling capabilities they require, especially posture and logistics. But the Pentagon’s PDI request is essentially a “Platform Deterrence Initiative.”
Together, funding for one destroyer, one fleet oiler and three programs related to the F-35 fighter jet account for nearly three quarters of PDI. Just $23 million ? less than 1 percent ? of the PDI request is for “force design and posture,” arguably the initiative’s most important line of effort.
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US spy plane flies into China's air defense zone
U.S. Air Force reconnaissance aircraft enters China's ADIZ over East China Sea
2021/06/03
米国防予算、太平洋抑止強化へ５６００億円要求
5/29(土)
中共最高レベル高官が米国へ亡命【第１９１回】
支那の方で、食糧不足らしい。
トランプの戦略が当たったみたい。
2022年にトランプが戻ってくるという記事を読みました。
2024年米大統領選に出馬。
日本も自給自足した方がいいですね。
米中戦争になるかもしれないという記事が出ていますね。
■私の回答
ビンゴのニュース軍ありがとうございます。
ちょうど最新動画で、開戦が近いことを知らせました。
ＤＩＡが中国高官をかくまったというニュースは国防総省がバイデンを信頼していない、ＣＩＡ,ＦＢＩへの中国スパイの存在に配慮してとの報道は説得力があるものです。
なるほどと思います。
今回のアクションはバイデン政権以前から、イギリスと打ち合わせ済みだったと思います。
クイーンエリザベスの予定は去年から決まっていたわけで
バイデンは追認するしかないし、中国原因説は揺るがしがたいし、結果として民主党政権は戦争を強行する話になるだけです。
あとは、落としどころです。
習近平が失脚して政権交代すればいいのか？
ＣＣＰ自体の消滅まで戦うのか
いずれにせよ、気になるのは米軍司令官でも、対中国戦では50％、ちょっと上ぐらいの勝率で100％勝ちはない。
私の神託では、米海軍は空母1隻失うと出ています。
激戦じゃないかと思います。
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第二条
すべての政治家は平和を解決する手段に先制攻撃として軍事力を行使しない。もし戦争をする場合は自分から先に前線に出ること。
第三条
資産を軍事技術開発、販売によって得た者は保有するすべての資産を国際連合または戦争によって被害を受けた人たちに分け与えること。そして一生涯を戦死者に謝罪するためにひとつひとつ墓参すること。
第四条
兵器を製造しているもの、兵役につくものは即刻作業をやめ命令を拒否し逃亡せよ。
第五条
全世界の国民は手を取り合って武装を解除するために行動すること。徴兵を拒否し逃亡せよ。
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第七条
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■編集部より
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